TRAINING

研修について

福祉の仕事が初めての方でも安心してスタートできるよう、さまざまな研修を実施しています。現場で必要な知識や技術を学びながら、自信を持って業務に取り組める環境を整えています。

研修一覧

職員一人ひとりが、各職場のリーダーと意見交換して作成する「目標管理・研修シート」に基づいて支援していきます。

01経営職研修

組織運営や人材育成に必要な視点を学び、施設・法人を支える経営職としての判断力とマネジメント力を高めます。

02職場マインド研修

仕事に向き合う姿勢やチームで協力する大切さを学び、互いに支え合いながら働くための意識を育みます。

03新卒者研修

社会人としての基本姿勢や職場でのコミュニケーションを学び、学生から社会人への第一歩を支えます。

04人権研修

一人ひとりの尊厳や権利を守るための理解を深め、相手の立場を尊重した日々の関わりや支援につなげます。

05職員交流実習

普段とは異なる職場での実習を通して、他の事業や支援方法への理解を深め、職員同士の交流と学びにつなげます。

06ハラスメント研修

ハラスメントへの理解を深め、自分自身の言動を振り返りながら、互いを尊重し安心して働ける職場づくりを学びます。

07財務研修

施設・法人の運営を支える財務の基礎を学び、収支や費用への理解を深め、日々の業務に生かす視点を養います。

08新入職員研修

法人の理念や事業への理解を深め、職員として大切にする姿勢を学びながら、新しい職場でのスタートを支えます。

09他施設見学研修

他施設の環境や取り組みに触れ、支援や運営の工夫を学びます。見学で得た気づきを、自分の職場での実践につなげます。

10救急救命資格取得研修

緊急時に必要な救命処置の知識と技術を学び、資格取得を目指します。いざというときに行動できる力を養います。

11評価者研修

職員の取り組みや成長を適切に捉えるための評価の考え方を学び、納得感のある評価と育成につながる関わりを目指します。

12スキルチェック研修

業務に必要な知識や技術を振り返り、自分の強みと課題を確認します。次の学びや実践につなげ、支援の質を高めます。

13BCP図上訓練

災害などの緊急事態を想定し、事業継続計画に沿って対応を検討します。役割や連携を確認し、支援を続ける備えを進めます。

14トゥルーカラーズ研修

自分と相手の個性や価値観の違いに目を向け、相互理解を深めます。それぞれの強みを生かした協力関係づくりにつなげます。

15その他、時宜に応じたトピックスに関する研修

SALARY

年収モデル

2026年度の制度による年収モデルです。

年収モデル表。年収総額:40歳老人ホーム介護員5,142,800円、28歳老人ホーム介護員4,040,560円、42歳老人ホーム介護員5,015,140円、34歳老人ホーム看護師4,119,700円、31歳老人ホーム事務員4,130,680円、24歳保育士3,509,500円。PDFで詳細を確認できます。

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画像を押すとPDFを表示します。

BENEFITS

福利厚生

利用者の暮らしを支えるためには、職員が安心して働けることも大切です。
日々の生活や将来を支える福利厚生制度を整え、個人の働きやすさに着目してサポートしています。

出産・育児支援制度

子育てに専念できる出産・育児支援制度を整備しています。
育児休業制度の取得率は100%です。

  • 16週間の産前・産後休暇(法定制度より2週間長くなっています)
  • 育児支援金制度/30万円支給(育児休業から復帰後の賞与時)

各種休暇制度が充実

高水準の休日数に加え、各種休暇制度が充実し、働き易い職場環境を整えています。

  • 年間休日数/125日(2025年度実績)
  • 有給休暇/採用から3カ月経過後10日〜6年目20日
  • 療養休暇/3カ月・休職/21カ月
    ※療養休暇と休職を合わせて最大24カ月
    ※療養休暇期間は有給、休職期間のうち、18カ月間は健康保険の傷病手当の対象となります
  • 子供の看護休暇等5日・親等の介護休暇5日(いずれも有給です)

退職金制度

定年は65歳。セカンドライフも安心な退職金制度を準備しています。

  • 2種類の退職金制度(福祉医療機構退職共済・横浜市社協年金共済)に加入。
    高水準の退職金を支給。
    【例】新卒入社し45年間勤め、主任で退職した場合:約2,800万円
  • 永年勤続者表彰制度
  • 職員傷害保険、福祉従事者相互保険有り

各種手当が充実

抜群の経営の安定性を基盤として、各種手当が充実しています。

  • 住宅手当(借家の場合、最大27,000円)
  • 扶養手当(配偶者15,500円、子供2人目まで1人につき6,000円、3人目以降1人につき5,300円)
  • 福祉特別手当(入居施設勤務の介護員・支援員・看護師を対象5,000円)、年末年始手当
  • 介護職員・保育士等を対象とした処遇改善支給金
  • 賞与/年間3.5カ月(2026年度見込)
    ※ただし、初年度は1.75カ月